加害者の側面忘れてはいけない　社会的責任果たす義務ある

　日本共産党の全国スポーツ後援会は２４日、「気候危機とスポーツの未来」をテーマに講演と学習のつどいを都内で開きました。講師は日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）サステナビリティ専門部会副部会長で東海大学体育学部准教授の大津克哉さん。会場とオンライン合わせて約１００人が参加、ＹｏｕＴｕｂｅでも配信しました。

　大津さんは、温暖化の進行でスポーツは熱中症のリスク増大や競技環境が失われる被害者の側面とともに、競技場建設や事業運営で環境負荷が増える「加害者の側面も忘れてはいけない」と指摘。ＩＯＣが五輪憲章に環境問題を位置づけたことも紹介し、「社会的責任を果たす義務がある」と強調しました。

　トライアスロンの横浜大会は大会開催で排出されるＣＯ２の量を計測し、参加者１人あたり２００円の協力金を徴収して環境保全のためワカメ養殖の投資に回し、環境負荷を相殺する取り組みを展開。大津さんは「大切なのは啓発。スポーツは影響力がある。次の世代に何を残すのか。倫理的な視点が求められる」と述べました。

　大津さんは海外で標準になっている▽競技団体として環境対策を約束▽いつまでに何を進めるかの計画表作成▽進捗（しんちょく）状況の公表―という活動手順を紹介。「リーグやチーム、自分たちにあったものを取り組んで、共感を得られたところからどんどんチャレンジしていくことが大事。スポーツ界から積極的な行動やメッセージを発信していきたい」と語りました。

　つどいではスノースポーツの環境団体「ＰＯＷ　ＪＡＰＡＮ」の武井七海さんもオンラインで参加。「政策に働きかける活動として、スポーツ基本計画に気候変動対策としてＣＯ２削減計画や断熱対策などを盛り込むよう提起している」と発言しました。

　党スポーツ委員会責任者の畑野君枝衆院議員は国会からオンライン参加。「持続可能な経済、循環型社会に切り替えるためにも国会の役割は重要。スポーツ分野からも世論を大きく広げていきましょう」と訴えました。

(しんぶん赤旗2026年7月28日【スポーツ】)